石山恒貴研究室(石山ゼミ)では、20代から70代まで、さまざまな仕事や経験をもつ社会人が、働きながら研究に取り組んでいます。このページでは、石山ゼミへの入学を考えている方に向けて、入学までの流れや学び方、よくある質問をまとめました。
入試の日程や手続きは、年度によって変わることがあります。出願の前に、必ず法政大学の公式ページで最新の情報をご確認ください。
石山ゼミで研究できること
石山恒貴の研究領域は、人的資源管理と組織行動です。ゼミ生は、人材育成やキャリア形成に関することを、さまざまな組織・地域・個人を対象に幅広く研究し、修士論文・博士論文の執筆、学会発表、学会誌への論文投稿に取り組んでいます。
ゼミ生の研究テーマの例
- 離職期間のある女性のライフキャリアとサードプレイス
- 定年後に再雇用された人のジョブ・クラフティング
- 役職定年によるワーク・モチベーションの変化
- 組織を越えたメンタリング(デベロップメンタル・ネットワーク)
- 観光まちづくりを担う人材の確保と育成
- 地方自治体による副業人材の公募と活用
- 共働き世帯の転勤をめぐる意思決定
これまでの研究成果は、トップページのゼミ生の研究成果、書籍紹介、このページの修了生の博士論文でご覧いただけます。
所属する大学院と学位
石山ゼミは、法政大学大学院の地域創造インスティテュートで学生を受け入れています。政策創造研究科は2025年度から学生の募集を停止し、地域創造インスティテュートに組織を変更しました。
- 地域創造インスティテュートは、複数の研究科にまたがる「研究科横断型」の大学院です。修士課程と博士後期課程があり、募集人員は修士課程30名・博士後期課程5名です(インスティテュート全体)。
- 入学後は、3つの「創造群」のいずれかを選びます。石山恒貴は「人材育成・生活・ウェルビーイング創造群」の教員です。
- 修士課程を修了すると、修士(学術)の学位が授与されます。
- 入学後の所属研究科は、指導教員によって決まります。石山恒貴の指導を受ける場合は、修士課程・博士後期課程とも経済学研究科 経済学専攻の所属になります(2027年度入試の案内による)。
出典:法政大学 政策創造研究科、地域創造インスティテュートのご紹介、カリキュラム、入学試験について、希望指導教員(事前相談・研究室訪問等)
入学までの流れ
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大学院の情報を確かめる
『大学院入学案内』や入試要項、オンライン進学相談会のアーカイブ動画で、地域創造インスティテュートの概要と入試の方法を確認します。『大学院入学案内』は資料請求もできます。
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ゼミの雰囲気を知る
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事前相談を申し込む必須
希望指導教員との事前相談は、出願の必須条件です。研究計画書や、これまでの研究内容がわかる書類を添えて、大学の「事前相談フォーム」から申し込みます。
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出願・試験
社会人入試(秋季・春季)は口述試験、一般入試(春季のみ)は筆記試験と口述試験です。秋季は修士課程(社会人入試)のみ、春季は修士課程と博士後期課程の入試が行われます。
2027年度入試の主な日程
2027年4月に入学するための入試(2026年度に実施)の日程です。
- 事前相談(春季入試)
- 受付:2026年10月29日(木)〜12月10日(木)
相談の実施:2026年11月12日(木)〜12月21日(月) - 出願(春季入試)
- 2027年1月3日(日)〜1月8日(金)
- 合同ゼミ見学会(第2回)
- 2026年12月5日(土)12:20〜14:50 法政大学 市ケ谷キャンパス(対面)
内容と申し込み方法は、研究科サイトのお知らせで告知されます。
秋季入試(修士課程の社会人入試のみ)の事前相談の受付は終了しています。日程は変更されることがあるため、最新の情報は入学試験についてでご確認ください。
授業と学び方
- 授業は市ケ谷キャンパスで、平日の夜間(6限 18:35〜20:15、7限 20:20〜22:00)と土曜日に開講されます。
- 平日1〜2日程度と土曜日の授業、集中授業で、修士課程の修了に必要な30単位を取得できるようにカリキュラムが組まれています。
- 修士課程では修士論文を書くのが基本です。修士論文の代わりに地域研究論文を選ぶこともでき、その場合は32単位以上が必要です。
- ゼミ(論文指導)は、修士課程では「地域創造演習A・B」、博士後期課程では「研究論文指導A・B」として行われます。
ゼミの外での学び
石山ゼミには、ゼミ以外の方とも研究をテーマに交流する「越境オープンラボ」、季節ごとに地域を訪ねる合宿、博士課程・研究生の「博士構成概念合宿」などがあります。M1勉強会では博士課程の学生が指導役になり、修士論文の追い込みの時期には修了生(アルムナイ)も勉強会に加わります。詳しくはイベント情報と学生の声をご覧ください。
学費と支援制度
- 学費と奨学金は、研究科サイトの学費・奨学金についてをご覧ください。
- 地域創造インスティテュートの修士課程は、厚生労働大臣が指定する専門実践教育訓練給付制度の対象講座です。給付を受けるには、受講開始日の2週間前までにハローワークで手続きをする必要があります。
- 修士課程は、文部科学省の「職業実践力育成プログラム(BP)」に認定されています(令和7年度)。
研究計画書を考える前に
事前相談と出願には、研究計画書が必要です。研究計画書には、大学院に入ってから研究したい内容として、研究に至った動機や背景、研究したいテーマ、研究の方法などを書きます(大学院のQ&Aより)。
石山ゼミでは、研究を「誰かのためのギフト」と考えています。テーマを考えるときは、次の3つを手がかりにしてみてください。
- 誰かの役に立つか(誰かへのギフトになるか)
- 自分が意義を感じられるか(好きなことか)
- 努力すれば到達できるか
研究室概要の「研究は誰かのためのギフト」より
社会人大学院生の強みは、経験にもとづく問いを持っていること。あなたの問いもきっと、研究によって誰かへのギフトになることと思います。
谷口 ちさ(博士後期課程 修了)「学生の声」より
これまでのゼミ生の研究テーマや、下の博士論文も参考になります。
よくある質問
働きながら、2年間で修了できますか?
平日1〜2日程度と土曜日の授業、集中授業で、修了に必要な30単位を取得できるようにカリキュラムが組まれています。授業を受けながらの論文執筆は忙しくなりますが、計画的に準備すれば論文を完成させることは十分に可能です(大学院のQ&Aより)。
事前相談は必ず必要ですか?
はい。地域創造インスティテュートでは、希望指導教員との事前相談の実施が出願の必須条件です。受付期間内に、大学の「事前相談フォーム」から申し込んでください。
入学後は、どの研究科の所属になりますか?
指導教員によって決まります。石山恒貴の指導を受ける場合は、修士課程・博士後期課程とも経済学研究科 経済学専攻の所属です(2027年度入試の案内による)。
修士論文と地域研究論文は、何が違いますか?
修士論文には学術的な内容が求められます。地域研究論文は、設定した問題を解決する具体的な方法を、実務経験などをもとに論文の形でまとめるものです。地域研究論文を選ぶ場合は、修了に必要な単位が2単位増えます。
大学を卒業していなくても受験できますか?
大学卒業と同等の学力と、大学院での就学にふさわしい経験や熱意があれば受験できます。出願の前に、個別の出願資格審査を受ける必要があります。詳しくは入試要項をご確認ください。
法政大学のほかの研究科の授業も受けられますか?
一部の科目を除いて受講できます。専門職大学院のイノベーション・マネジメント研究科(ビジネススクール)の授業も受講できます。
修了した後も、研究室とつながれますか?
石山ゼミには、越境オープンラボや合宿など、修了生(アルムナイ)も参加できる活動があります。修了後に研究を続け、学会で発表したり本を出版したりしている人もいます。
出典:Q&A、希望指導教員(事前相談・研究室訪問等)ほか
修了生の博士論文
法政大学大学院 政策創造研究科の博士論文のうち、石山恒貴が審査委員(主査・副査)を務めたものです。いずれも法政大学学術機関リポジトリで全文を読むことができます。
- 日本の製造業における海外派遣からの帰任者の組織再適応と人材マネジメント
- メンターの向社会的モチベーションがメンタリング・プロセスに及ぼす影響:デベロップメンタル・ネットワークに着目して
- 中小企業における組織文化形成のメカニズムに関する研究:実践コミュニティの有効性に着目して
- 自己啓発の促進に個人の学習方略と組織支援が及ぼす影響
- 女性の離職期間における自己効力感向上のプロセス:転機の解釈と地域のサードプレイスがはたす役割
- 高齢雇用者の縮小的ジョブ・クラフティングの解明:大企業に勤務する再雇用者に着目して
- 介護労働の特性と介護人材マネジメント:職場レベルのマネジメントと上司の関わりに着目して
- 観光まちづくりにおけるリーダーの発達とその影響要因に関する研究
- 私立学校改革と教職アイデンティティの再構築:首都圏私立中・高校の校長および教員へのインタビュー調査の分析
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- 少子高齢化社会における技術伝承と人材育成:建設技術者の検証
- 生命保険加入行動の実証分析
- 経済社会のダイナミズムにおけるキャリア劣化の研究
お問い合わせ
- 出願に必要な事前相談は、大学の「事前相談フォーム」からお申し込みください(事前相談について)。
- 入試の手続きは、法政大学大学院事務部大学院課が窓口です(入学試験について)。
- 研究室の活動についてのご質問は、お問い合わせフォームからお送りください。
このページの情報は2026年9月25日時点のものです。